【ここがすごい】オンライン決済Stripeとは？初心者向けにわかりやすく解説

ITの発達と共に、オンラインでの支払いは、今では当たり前になっています。

そのためオンライン決済をサービスに組み込むことは、特にアフターコロナの時代に企業が他者との競争で生き残っていくために、避けて通れないものになっています。

ところで、事業者が自社の商品やサービスをインターネット上で販売するためには、クレジットカードでオンライン決済できる機能をサイトやアプリ内につける必要があります。

しかし、似たような機能を持ったオンライン決済サービスが近年たくさん登場したため、一体どれを取り入れたら良いのかあまりよくわからない、という事業者の方も多いでしょう。

そこで本記事では、世界中の多くの企業が利用している、「Stripe」というオンライン決済システムについてご紹介したいと思います。

Stripeの概要、Stripeの何がすごいのか、導入のメリットやデメリットについてわかりやすく解説していきます。

Stripe決済システムは非常に実装しやすいため、多くの開発現場で活用されています。弊社RabilooもStripeを実装したアプリやWebサイトの開発を多くのクライアントに向けて提供しています。

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オンライン決済Stripeとは

stripeを使えば自動的に即時決済と継続課金の両方が可能

Stripe（ストライプ）とは、アメリカのSaas企業が提供するインターネット向けの決済インフラで、オンライン決済を簡単かつ安全に行えるようにするためのプラットフォームです。Stripeを使用することで、ウェブサイトやスマホアプリ上で、クレジットカードやデビットカード、デジタルウォレットなどを使用した決済が可能になります。

提供企業のStripeは2010年にアメリカのシリコンバレーで創業され、カリフォルニア州サンフランシスコとアイルランドのダブリンに本社を置いています。

自社のサイトやサービスでオンライン販売をしたい場合、Stripeを埋め込むだけで簡単にクレジット決済の機能を実装できます。

Stripeの決済システムは、AmazonやGoogleなど名だたる大企業から、スタートアップの小規模企業まで、世界の様々な企業の裏側で使われており、オンライン決済システムのスタンダードになっています。

普段、あなたが何気なく使っているサービスでもStripeにお世話になっているかもしれませんね。

Stripeの何がすごい？特徴とメリットを解説

PayPalやPayPayなど、オンライン決済システムは数多くありますが、Stripeの何がそんなにすごいのでしょうか。Stripeを導入するメリットを6つ考えてみましょう。

すぐに利用できる
サイトに埋め込めるから購入者が使いやすい
早い入金サイクル
開発者が簡単に実装できる
ビジネスを海外展開する際に便利
セキュリティのリスクを負わない

すぐに利用できる

Stripeは基本的に審査がなく、アカウントを作成し必要な情報を登録するだけで、早ければ即日で利用を開始できます。

他社が提供する決済代行システムの場合、通常は審査が必要なため、利用を開始するまでに時間がかかります。

しかしStripeはすぐに利用できるため、手続きが非常に楽になります。

サイトに埋め込めるから購入者が使いやすい

Stripeはユーザーにとっても利用しやすいフォーマットになっています。

PayPalなどの場合、ユーザーが決済を利用するには、まずユーザーがPayPalのアカウントを作っていないと決済できません。特にITリテラシーの低い購入者の場合、そのような手続きを面倒に感じ、そこで離脱されてしまう可能性があります。

一方Stripeは、自社のアプリやサイト内に決済フォームを埋め込めます。これにより購入者はわざわざアカウントを登録したり、別のページに遷移したりする必要はなく、販売ページで直接カード情報を入力し決済することができます。

これはユーザーエクスペリエンスを高め、離脱を防げるので、購入者にとっても運営者にとっても大きなメリットです。

早い入金サイクル

Stripeは入金サイクルが週1回に設定されています。

入金サイクルとは、売り上げが出た日から入金日までの期間のことです。

入金サイクルが月1回に設定されているオンライン決済サービス（月末時め、翌月末入金など）の場合、売り上げが立ってから、実際にお金が振り込まれるまで、1ヶ月以上も待たなければなりません。

Stripeは入金サイクルが週1回に設定されているため、毎週日本の銀行口座に売上金が振り込まれます。

入金サイクルは資金繰りに影響するので、Stripeの早い入金サイクルは事業者にとってメリットになります。

開発者が簡単に実装できる

Stripeは、APIが提供されているため、開発者はクレジットカード情報、口座登録、必要事項記入、本人確認などの処理を簡単に実装することができます。

APIを埋め込むことで、自社サイトやアプリケーション内に、スピーディにオンライン決済機能を実装することができます。

また、StripeはAndroidやiOSなどのプラットフォームから、Java・C＃・Python・Go・Rubyなどの様々なプログラミング言語の豊富なライブラリを提供しています。

低コスト・スピード感を持って開発を外注したいスタートアップや中小企業の事業者にとって、これは大きなメリットです。

関連記事：APIとは？開発でAPI連携を使うメリットを簡単にわかりやすく解説！

ビジネスを海外展開する際に便利

Stripeの対応している国は47カ国、対応している通貨と支払い方法は135以上あります。

日本国外の46カ国で使えるため、海外と取引があったり、ビジネスを海外展開する事業者にとってメリットがあります。

海外での売り上げも、日本の銀行口座に振り込まれるので便利です。

セキュリティのリスクを負わない

Stripeを利用すれば、事業者は自社サイトやアプリのデータベースに購入者のクレジットカード情報を保存することなく、決済を実行できます。

つまり、事業者はユーザーのカードの情報を流出させたり、不正利用をしたりすることが絶対にできません。

このことにより、企業、販売者の信頼を向上させます。

Stripeのデメリット

Stripe導入の前に知っておきたいいくつかのデメリットになる部分についても取り上げたいと思います。

決済手数料は返金されない

ユーザーが決済をキャンセルした場合、ユーザーに対しては全額が返金されますが、事業者に対しては、決済手数料（3.6%）を引いた額しか返金されません。

つまり、ユーザーが決済にかかった手数料は事業者が負担しなければならないということになります。

例えば購入金額10,000円を決済キャンセルされた場合、手数料360円（3.6%）はオーナーに戻ってきません。取引金額が高額になれば、手数料負担は痛手になります。

決済手数料も含めて全額返金されるオンライン決済システムもあるため、この点はデメリットになります。

アカウントが凍結される可能性がある

Stripeを導入したはいいが、自社の業種がStripeの禁止業種に抵触しているなら、アカウントが凍結されてしまう可能性があります。申し込みの前に、禁止業種をしっかり確認しておかなければなりません。

これはデメリットというか、どの決済システムにも関係する点なので、申し込み前によく検討しておかなければならない点です。

例えば、Stripeでは以下の業種は禁止されています。

アダルトコンテンツやサービス
破産弁護士など特定の法務サービス
知的財産権に抵触する商品およびサービス
ギャンブル
個人への寄付
健康器具
国際結婚仲介ビジネス

また、以下の業種は「制限付き業種」に指定されており、書面による承認を事前に取得しなければなりません。

金融製品およびサービス
官公庁
医薬品および遠隔治療
タバコ
旅行
仮想通貨

Stripeの決済手数料はどのぐらいかかる？

Stripeを利用するのにかかる料金についてみておきましょう。

Stripeの料金体系は非常にシンプルで、決済成立ごとに 3.6% の手数料がかかります。

初期費用や月額費、その他手数料はありません。

使った分だけ決済手数料がかかる仕組みになっています。

他社と比較すると、手数料は平均的な金額です。決済手数料が4〜8％、また月額固定費が毎月かかるなどStripeより高いシステムもあります。

Stripeは初期費用や月額費用がかからないため、比較的安くコストを抑えられます。

Stripeの導入の仕方

Stripeを導入するには、まず以下の手順を踏んでいきます。

アカウントを登録
APIキーを取得
アカウントの認証

その後は、

外部サービスに連携させる
自社サイトに組み込む
アプリに組み込む

といった方法でStripeを自社サービスに組み込むことができます。

基本的に実装はエンジニアにお願いする

WordPressで自社サイトを運営してる場合は、プラグインをインストールするだけで導入できますが、APIを叩いて自社サイトやアプリをカスタマイズしてStripeを組み込みたいなどの場合は基本的にプログラミングの知識が必要になるため、エンジニアの力を借りる必要があります。

自社でエンジニアを抱えていない場合は、外注でエンジニアにStripeの導入を依頼することになります。

一方、ノーコード（プログラミングの知識なく）で連携できる外部のツールを使ってStripeの決済フォームを自社のサイトに埋め込むことも可能です。しかしその場合、やや専門的な知識が必要になるため、リソースのない中小企業やスタートアップ企業の場合は、初めからエンジニアに依頼した方がスピーディに実装できるでしょう。

また、これからECサイトを立ち上げる場合には、ブランディングも重要な要素となってきます。

EC集客に注力している企業様であれば、下記記事もご参照ください。

参考: ネットショップの集客方法とは｜成功のためのポイントをご紹介 | オープンロジマガジン

その他、Stripeでできること

Stripeは販売者のアカウントを登録するだけで、資金、取引の履歴、定期支払いなどを管理することができます。

その他、Stripeでできる機能は以下のようなものがあります。

定期支払いの登録
決済できなかった場合の再施行期間の設定が可能
顧客に対して割引や割引コードを適用できる
決済リマインダー機能
取引の履歴をビジュアルチャットで表示

Stripeを組み込んだアプリの決済プロセス

最後に専門的な話になりますが、Stripeをアプリに組み込んだ際の決済プロセスについて触れておきたいと思います。Stripeによる自動決済プロセスは以下のような流れになります。

Stripeは企業の販売ページから顧客の支払い情報を安全に収集します。
支払い情報をトークン化（機密情報を意味のない文字列に置き換えて保護するしくみ）し、サイトに送信します。
サイトからトークンと紐付けたい顧客情報をサーバーに送信します。
サーバーは、トークンと情報を受信します。それで、StripeのAPI（アプリケーションプログラミングインターフェース）でそのトークンを使って取引の作成や定期支払の登録などの処理を行います。

まとめ

この記事では、世界中の大企業が利用しているオンライン決済サービスStripeについて解説しました。

Stripeは

すぐに利用できる
サイトに埋め込めるから購入者が使いやすい
早い入金サイクル
開発者が簡単に実装できる
ビジネスを海外展開する際に便利
セキュリティのリスクを負わない

など、たくさんのメリットがあり、スタートアップ企業から大企業まで幅広く利用されています。

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