【DXのXとは？】ﾄﾗﾝｽﾌｫｰﾒｰｼｮﾝがなぜXになるか意味を解説！

「DX」は「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略ですが、

なぜ、「DT」ではなく「DX」と表記されるのでしょうか。

こんな素朴な疑問をお持ちの方のために、

この記事では

なぜ「デジタルトランスフォーメーション」の略がDXになるのか
DXのXとは何か

といった素朴な質問に詳しくお答えします。ぜひ軽い気持ちお読みください！

DXの「X」とは？

「Digital Transformation」の頭文字を並べると本来「DT」になるはずですが、「DX」と表記されます。

この「DX」の「X」は、Transformationの接頭辞「Trans」を省略した表記です。英語では接頭辞の「Trans」を省略する際に「X」と表記する慣習があります。そのために「Digital Transformation」は「Digital X-formation」と省略され、その頭文字をとって「DX」となった、というわけです。

さらに「Trans」には「超える・横切る」という意味があり、これが英語の「Cross」と同義になります。この「Cross」には「交差する」という意味があり、「Cross」という言葉は、視覚的に十字に交差した形をイメージすることから、「Cross」を省略する際には「X」と表記されるようになりました。この関連性により、「Cross」と同義語の「Trans」を省略する際にも「X」を用いるようになりました。

DXの「X」は「未知なる変革」のイメージという説も

「Digital Transformation」の略が「DX」になるもう一つの理由として、「X」は日常的に変化や不確定な要素を表す際によく使われる文字ということから、DXの「X」は未知なるもののイメージを伝えるのに適しているという説もあります。さらに、テクノロジー関連の文脈では、「X」が未来志向や先端技術を連想させることが多いため、「X」を使用することで、革新的で先進的なイメージを与える効果もあると言われています。

このような理由から、DXの「X」には「Trans」の省略表記としての言語的側面と、デジタル技術による未知なる革新的なイメージを与える戦略的効果としての2つの意味合いが含まれています。　

それで「DX」という略称は、単なる省略形ではなく、デジタル技術による幅広い変化や可能性を象徴するものともなっています。

そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

では「DX（デジタルトランスフォーメーション）」とは何でしょうか。

簡単に言うと、DXとはデジタルによる変革のことです。デジタル技術によって人々の生活をより良い方向へ変えていくことを意味しています。

「Digital Transformation」という言葉は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された、

「ITが浸透することによって、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させていく」

という概念のことです。

DXとは、ITで業務効率化するような単純なデジタル化のことではなく、ITやデジタル技術を通して、これまでの概念やビジネスの仕組みを根底から変えてしまうような、ダイナミックなイノベーションのことを指します。

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DX推進が叫ばれる理由

日本において「DX」という言葉をよく使われるになったのは最近のことです。2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」の中で「DX」という言葉が再定義され、それ以後「DX」という言葉はビジネス現場でバズワードのように用いられています。

「DXレポート」によると、「2025年までに、企業はデジタル技術を活用して、業務・製品・サービス・組織・ビジネスモデル・顧客を変革して、デジタル競走で優位に立つように」と呼びかけ、これを「DX推進」としています。

さらに「企業がこのままDXを推進しなければ、2025年に国は最大12兆円の損失を出すことになる」として、その危機を「2025年の崖」と名付けて新聞やニュースで話題になりました。

企業のDX推進は、企業の利益だけでなく、国全体の経済にも大きな影響を及ぼすため、政府は企業のDXへの取り組み状況に危機感を表しています。

なかなか進まない企業のDX推進

「企業のDX推進」は定義が難しい問題です。

例えば、新型コロナウイルスのパンデミックで、リモートワークやオンライン会議が定着し、業務のIT化が急速に進みました。

さらにコロナ禍で、ビジネスモデルやサービスの提供の仕方も大きく変わりました。しかし、単にデジタル技術を取り入れただけでは「デジタルトランスフォーメーション」とは言えません。

デジタル技術を取り入れることによって、企業がいかに新しい価値を生み出し、業務だけでなく経営そのものをどれだけ大きく変革できているかがDXの判断ポイントになります。

企業のDX推進が進まないのは日本の組織構造にも問題があります。日本の組織は縦割り社会で、決定を下すのにさまざまな部門の総意を得る必要があり、スピードが勝負のデジタル競争の足を引っ張る形になっています。また、行政や企業の上層部が高齢でITリレテラシーにかけることもDX推進が進まない根深い原因にもなっています。

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